ホーム 身長・体型 全裸で食事する店の実態とは?THE AMRITAの独特な入店ルールと2026年の現状

全裸で食事する店の実態とは?THE AMRITAの独特な入店ルールと2026年の現状

東條 亮平 東條 亮平 • 更新: • 公開: • 読了約 21 分
目次

「全裸レストラン」と聞いて、本当に何も身に着けずに食事をするのかと驚いた人も多いのではないだろうか。2016年に大きな注目を集めたのが、東京・麻布十番のTHE AMRITA(ザ・アムリタ)という日本初として話題になった裸のレストランだ。一般的な飲食店とは異なる独特の利用スタイルが話題となり、今も検索されるテーマとなっている。

特に気になるのは、実際の服装や衛生面、誰でも入店できるのかという点だろう。当時の報道によると、THE AMRITAでは紙製の使い捨て下着を着用する決まりがあり、年齢制限や体重制限、撮影禁止などの条件も設けられていた。加えて、2016年当時の営業情報と2026年現在の状況は分けて確認する必要がある。

この記事では、全裸レストランの仕組みから現在の状況まで、気になる疑問を順番に解消していく。具体的には、紙製下着・年齢制限・体重制限を取り上げ、2026年現在の営業状況についても解説する。まずは、全裸レストランとはどのような場所なのか、基本的な特徴から見ていこう。

【初めてでも分かる】全裸レストランの実態と普通のレストランとの違い

全裸レストラン

全裸レストランとは、来店客が通常の衣服を脱ぎ、裸または最低限の衣類で食事を楽しむことをコンセプトにした飲食店や期間限定イベントの総称だ。英語では「Naked Restaurant」「Nudist Restaurant」などと呼ばれる。

ただし、名前に「全裸」と付いていても、必ずしも全員が完全に裸になるわけではない。店舗によって、紙製下着や専用のショーツを着用する方式、バスローブを選択できる方式、裸で食事するエリアと着衣エリアを分ける方式などがある。

全裸レストランが生まれた背景

海外のヌーディスト文化や自然回帰の思想が、飲食体験と結び付いたことが背景にある。衣服やスマートフォンなど、日常生活で当たり前になっているものから距離を置き、食事や会話そのものに集中するという発想だ。

2016年にロンドンで話題になったThe Bunyadiも、自然素材の内装、キャンドルの明かり、スマートフォンの持ち込み禁止などを組み合わせていた。単に裸で食べることだけではなく、普段とは違う空間を体験することが商品価値になっていたのである。

全裸レストランは風俗店なのか

ここは誤解されやすい部分だ。ヌードレストランと性的サービスを提供する店舗は、同じものではない。

THE AMRITAは、自然回帰をテーマにした食事やイベントを掲げ、男性モデルによる接客やショーも企画していた。一方、海外のThe BunyadiやO'Naturelは、ヌーディズムを取り入れた飲食体験として紹介されている。

したがって、全裸レストランという言葉だけで、性的なサービスを受けられる場所だと考えるのは正確ではない。店舗ごとの営業内容や規約を区別する必要がある。

【日本初の話題】THE AMRITAは本当に全裸で食事する店だった?

日本で全裸レストランという言葉を広く知らしめたのが、2016年に東京・麻布十番で話題になったTHE AMRITAだ。

六本木経済新聞は2016年6月15日、港区内に同年7月29日オープン予定の店舗として同店を紹介した。日本設立準備室の所在地は麻布十番3丁目とされ、会場の詳細は予約者にのみ事前通知する仕組みだった。

同店のコンセプトは、自然に近い状態で食事やイベントを楽しむこと。オーガニック食品やキャンドル、オイルなどを取り入れ、都会の中に非日常的な空間をつくることを打ち出していた。

日本版は完全な全裸ではなかった

最も大きな特徴は、海外のヌードレストランとは異なり、来店客が完全な全裸になることを認めていなかった点だ。

THE AMRITAでは、入店後に自分の衣服を脱ぎ、店舗が用意した紙製の使い捨て下着を着用するルールが紹介されている。Gストリングや小さなショーツなどが着用アイテムとして報じられ、希望者にはローマ風のショールやバスローブも用意されていた。

つまり、一般的な意味での完全な全裸ではなく、身体の露出を大幅に増やした専用ドレスコードだった。

スマートフォン・カメラの持ち込みも制限

もう一つの重要なルールが、撮影機器の管理だ。

当時の報道によると、携帯電話やカメラはテーブル上の専用ボックスに入れ、鍵をかける方式が採用されていた。写真撮影は禁止され、他の来店客への迷惑行為や無断接触も禁止事項として紹介されている。

これは、裸に近い状態で食事をするという特殊な環境では、プライバシーの保護が通常の飲食店以上に重要になるためだ。

また、店内では外国人男性モデルなどがGストリングやショートパンツ姿で接客する企画も紹介された。食事だけではなく、ショーやエンターテインメントを組み合わせたイベント型の運営だったことも特徴である。

【料金・入店条件】体重制限や紙製下着のドレスコードを検証

THE AMRITAが国内外のメディアから注目された理由の一つが、一般的なレストランでは考えにくい厳しい入店条件だった。

THE AMRITAの当時の料金

2016年の六本木経済新聞やフードリンクニュースなどの報道では、基本的な食事コースは次の3種類だった。

コース 当時の料金 内容・位置付け
Sコース 28,000円 上位の食事コース
Aコース 18,000円 中間の食事コース
Bコース 14,000円 基本の食事コース
ショー付き企画 最大80,000円との報道 男性モデルのショーなどを含む特別企画

なお、ショー付き企画の金額は通常の食事コースとは別のチケット体系として報じられている。すべての来店客が80,000円を支払う仕組みだったわけではない。

また、これらは2016年当時の価格であり、2026年現在の料金として利用できるものではない。

年齢制限は何歳から何歳までだった?

年齢制限については、当時の報道によって数字に違いがある。

六本木経済新聞やフードリンクニュースは20歳から60歳までと紹介した一方、BuzzFeed Japanは18歳から55歳までと報じている。さらに2017年のTHE AMRITA名義のプレスリリースでは、年齢制限を20歳から50歳に変更すると告知していた。

開催時期や企画によって規約が変更されていたことがうかがえる。2016年の年齢条件を、その後のすべてのイベントに当てはめることはできない。

体重制限は何キロだった?

特に大きな反響を呼んだのが体重制限だ。

2016年当時の公式サイトの規約を引用した報道では、身長に対する平均体重を15kg以上上回る人は予約を控えるよう案内されていた。該当すると判断された場合には、体重測定を行い、入店を断る可能性も示されていた。

加えて、六本木経済新聞の記事では、店舗側の基準によって判断され、体重が多くても美しさが認められれば入店できるという趣旨の説明も紹介されている。

ここで注意したいのは、一般的なBMIなどの医学的な基準とは異なり、店舗独自の主観的な判断が含まれていたことだ。客観的な健康基準による制限ではなかった。

タトゥー・撮影・接触に関する規則

当時の報道では、タトゥーのある人の入店制限も伝えられた。携帯電話やカメラの持ち込み禁止、他の客への迷惑行為や接触の禁止なども含め、プライバシーと店内秩序を守るためのルールが設けられていた。

ただし、これらの規約も過去の開催時点の情報であり、現在の店舗規約として適用されているわけではない。

【時系列で検証】THE AMRITAの2016年から2026年までの歩み

THE AMRITAについて調べる際に重要なのは、単純な開店・閉店という二択で捉えないことだ。過去の告知を見ると、同店は通常の飲食店として毎日営業する形態だけでなく、期間限定のイベントや複数会場での開催を打ち出していた。

2016年:麻布十番で日本初として話題に

2016年6月、六本木経済新聞がオープン計画を報道。7月29日の開催が告知され、予約制、紙製下着、体重制限などの独特なルールが注目された。

同年7月には東京2号店の開催計画も発表され、8月26日のオープンが告知された。フードリンクニュースは8月5日、7月29日に麻布十番でオープンしたと報道している。

加えて、東京以外の地域での展開やフランチャイズ募集も告知され、国内外で大きな話題となった。

2017年:期間限定の再開催を発表

2017年6月15日には、THE AMRITA名義で夏の期間限定開催を発表するプレスリリースが配信された。

同資料では、2016年の開催が当初2か月の予定から12月まで延長されたと説明されている。また、2017年の企画は9月3日までの期間限定とされ、男性モデルによる接客・ショーを行う「MEN OF AMRITA」も同時に告知された。

2021年:再び期間限定開催を告知

加えて、2021年7月16日付のValuePress掲載情報には、THE AMRITAが同年7月30日から期間限定で再び開催するという告知が残っている。

この告知では、MEN OF AMRITAによるGストリング姿での給仕やショーが紹介された。ただし、告知が存在することと、実際に予定どおり開催されたことは別の問題であり、その後の継続営業を示す資料にもならない。

2026年11月現在:営業していると確認できるのか

2026年11月現在、THE AMRITAが通常営業する常設レストランとして営業中だと裏付ける、最新の公式営業案内や予約情報は確認できない。

過去には2017年、2021年と期間限定の開催告知が存在するものの、現在の営業日、料金、予約受付、店舗所在地を確認できる情報は見当たらない。

したがって、THE AMRITAは「2026年も麻布十番で営業している」と紹介できる状態ではない。一方、公式な閉店発表を確認できない以上、特定の日付をもって完全閉店したと断定することもできない。

【海外比較】The BunyadiとO'Naturelはどう違った?

全裸レストランは日本独自の発想ではない。2016年にはロンドンのThe Bunyadiが大きな話題になり、翌2017年にはパリにO'Naturelが登場した。

ロンドンのThe Bunyadi:裸になるかどうかを選べる方式

The Bunyadiは2016年、ロンドンのElephant & Castle周辺で期間限定営業したレストランだ。

店内は竹の仕切りやキャンドルの明かりを取り入れた空間で、スマートフォンやカメラは持ち込み禁止。衣服をロッカーに預け、バスローブに着替えた後、食事スペースで脱ぐか、そのまま着用するかを選べた。

ロンドン・イブニング・スタンダードの報道では、5品のテイスティングメニューが紹介され、料金は1人69ポンド。ビーガンとノンビーガンの選択肢も用意されていた。

同店は短期間のポップアップ営業で人気を集め、2016年7月末にロンドンでの営業を終えた。その後、創業者が恒久的な店舗を探す計画を明らかにしたが、当初のポップアップ営業と、その後の常設営業計画は区別する必要がある。

パリのO'Naturel:2019年2月16日に閉店

フランス・パリでは、2017年11月にO'Naturelがオープンした。

場所はパリ12区。来店客は衣服をクロークに預け、服を着ない状態で食事を楽しむ形式だった。一方、スタッフは通常の服を着用していた。

店内の窓には外からの視線を遮るカーテンが設置され、携帯電話やカメラも持ち込み禁止。3品のコース料理は49ユーロで提供されていた。

しかし、経営は長続きしなかった。2019年1月、創業者が閉店を発表し、同年2月16日に営業を終了した。フランスの飲食業界専門メディアやAFPの報道では、主な理由として十分な集客が得られなかったことが伝えられている。

日本・ロンドン・パリの違い

3店舗を比較すると、同じヌードレストランでも、入店時の服装、営業期間、食事以外の演出に大きな違いがあったことが分かる。

日本のTHE AMRITAは紙製下着と独自の入店審査、ロンドンのThe Bunyadiは着衣を選べる柔軟性、パリのO'Naturelは本格的なヌーディスト向け飲食店という特徴を持っていた。

【評判と仕組み】全裸レストランが注目された理由と経営上の課題

全裸レストランの評判を考えるとき、単純に「人気があった」「不評だった」とまとめるのは適切ではない。THE AMRITA、The Bunyadi、O'Naturelでは、話題性と実際の営業継続性に違いが見られる。

THE AMRITAは話題性と予約需要を獲得

THE AMRITAは2016年当時、日本の飲食店としては異例の海外報道を集めた。フードリンクニュースは予約完売や東京2号店の開催計画を報じ、海外メディアでも日本独自の入店規約が取り上げられた。

特に、体重制限や年齢制限という厳しいルールは、一般的な飲食店にはない特徴として紹介された。話題性という点では大きなインパクトを残した企画だった。

一方、これらの報道だけで料理の味や接客の質について高い評価が確立していたと判断することはできない。予約の多さと、飲食店としての満足度は別の指標だからだ。

なぜ継続営業が難しいのか

海外事例から見える課題は、特殊な体験を継続的な飲食ビジネスに変える難しさだ。

通常のレストランと比べ、ヌードレストランには独特の運営コストや心理的なハードルがある。

  • 客層が限定される:裸に近い状態で食事をすることに抵抗を感じる人は少なくない。
  • プライバシー対策が必要:撮影禁止、携帯電話の管理、外部からの視線対策などが欠かせない。
  • 入店規則が集客に影響する:年齢や体重などの条件が厳しいほど、利用できる顧客層は狭くなる。
  • 話題性が長続きするとは限らない:一度体験したいという好奇心が、継続的な来店につながるとは限らない。

実際にO'Naturelは約15か月で閉店した。開店時の注目度が高くても、十分な来店客を確保し続けることは簡単ではなかった。

衛生面とプライバシーはどう考えるべきか

全裸レストランで気になるのが衛生面だ。THE AMRITAでは使い捨ての紙製下着が用意され、O'Naturelでは食事ごとに椅子のカバーを交換する運用が報じられていた。

ただし、こうした個別の取り組みだけで、各店舗の衛生管理全体がどの程度徹底されていたかまでは判断できない。

実際に利用を検討する場合は、使い捨て用品の有無だけでなく、座席の清掃方法、着替え場所、荷物の保管方法、撮影禁止の徹底などを確認する必要がある。

全裸レストランに向いている人・おすすめできない人

ヌードレストランは、一般的な外食とは異なる体験を楽しむことが目的の場所だ。興味本位だけでなく、店舗の規約や他の来店客のプライバシーを尊重できるかどうかが重要になる。

向いている人は、ヌーディズムや自然回帰の考え方に関心があり、特殊なドレスコードや撮影禁止などの規則を守れる人だ。

おすすめできない人は、写真撮影を楽しみたい人、服を脱ぐことに強い抵抗がある人、他の客との距離感やプライバシーを尊重できない人だろう。

また、体重や年齢による制限を設けるイベントもあるため、予約前に条件を確認することが欠かせない。

【よくある質問】全裸レストランに関するFAQ

Q1:全裸レストランは本当に何も着ないで食事をするの?

A1:店舗によって異なる。海外の一部店舗では完全に裸での食事が可能だったが、THE AMRITAでは紙製下着などを着用する規則があった。

Q2:日本のTHE AMRITAは2026年現在も営業している?

A2:2026年11月現在、通常営業や予約受付を裏付ける最新の公式情報は確認できない。2017年や2021年には期間限定開催の告知があったが、現在営業中とは判断できない。

Q3:THE AMRITAの料金はいくらだった?

A3:2016年当時の報道では、Bコース14,000円、Aコース18,000円、Sコース28,000円だった。ショー付きの特別企画には別料金が設定されていた。現在の料金ではない点に注意したい。

Q4:THE AMRITAには体重制限があった?

A4:あった。2016年の報道では、身長に対する平均体重を15kg以上上回る人は入店を控えるよう案内されていた。店舗独自の判断も含まれていた。

Q5:紙製下着を着用する理由は?

A5:THE AMRITAでは完全な全裸を認めず、専用の使い捨て下着を着用する方式を採用していた。海外のヌードレストランとは異なる日本版のドレスコードだった。

Q6:海外のThe BunyadiやO'Naturelは現在も営業している?

A6:The Bunyadiは2016年のロンドンでのポップアップ営業が終了しており、当時の店舗を現在営業中とは確認できない。O'Naturelは2019年2月16日に閉店している。

Q7:全裸レストランは風俗店なの?

A7:必ずしもそうではない。ヌードレストランは衣服を脱いで食事を楽しむことを中心とした飲食体験であり、性的サービスを提供する店舗とは区別される。

全裸レストランは、単に裸で食事をする奇抜な飲食店ではない。自然回帰や非日常体験、プライバシーの保護など、通常のレストランとは異なるコンセプトと運営ルールを組み合わせた業態だ。

日本で話題になったTHE AMRITAは、2016年に麻布十番で日本初の裸のレストランとして紹介された。実際には紙製下着を着用し、年齢・体重制限や撮影禁止などの独自規則を設けていた。基本コースは14,000円から28,000円で、ショーを組み合わせた企画も展開していた。

その後も2017年と2021年に期間限定開催の告知が確認できるが、2026年11月現在、営業継続を裏付ける最新の公式情報はない。過去の開催情報を現在の営業案内として扱うのは避けたい。

海外ではThe Bunyadiがロンドンで話題を集め、O'Naturelはパリで営業したものの2019年に閉店した。これらの事例からも、話題性と継続的な経営の両立が簡単ではないことが分かる。

【プロの結論】全裸レストランを理解するうえで大切なのは、「全裸」という刺激的な名称だけに注目しないことだ。実際の服装規則、入店条件、料金、プライバシー対策、そして営業期間を分けて考える必要がある。THE AMRITAは日本の飲食業界に強い印象を残したユニークな事例だが、2026年現在の営業店舗として紹介できる根拠は確認できない。過去の話題性と現在の営業実態を区別することが、このテーマを正しく理解するための判断基準になる。

主な参照資料: 六本木経済新聞、フードリンクニュース、BuzzFeed Japan、THE AMRITA名義のValuePressプレスリリース、The Japan Times、The London Evening Standard、The Guardian、AFP配信記事。

同じカテゴリの記事

東條 亮平
コンテンツディレクター 東條 亮平
プロフィールを見る →

全記事の事実確認を担当。一次情報・公式発表・公開資料の三点を確認できない場合は公開を見送る判断をします。

おすすめの関連記事