青色一号(食用青色1号)は、キャンディーやグミ、清涼飲料水、ゼリーなどに鮮やかな青色を付けるために使用される食品添加物です。正式名称は「ブリリアントブルーFCF」。日本では指定添加物として認められており、食品の着色を目的に幅広く利用されています。一方、合成着色料であることから、発がん性や子どもの健康への影響、安全性を心配する声もあります。
2026年11月時点で確認できる公的データでは、国際的な食品添加物評価機関JECFAが設定したADI(一日摂取許容量)は体重1kg当たり1日6mgです。加えて、消費者庁が公表した国内の摂取量推計では、実際の摂取量はこの基準を大きく下回っています。ただし、米国では合成着色料を段階的に食品供給から減らす政策が進んでおり、国際的な規制動向にも変化が生じています。
【青色一号とは?】ブリリアントブルーFCFの正体と使用食品
青色一号は、食品を青く着色するために使われる食用タール色素の一種です。英語ではBrilliant Blue FCFと表記され、海外ではFD&C Blue No.1やINS 133という名称でも知られています。
消費者庁の食品添加物公定書では、食用青色1号として成分規格が定められています。主成分はブリリアントブルーFCFの二ナトリウム塩で、分子式はC37H34N2Na2O9S3、分子量は792.85です。
鮮やかな青色を作り出せることに加え、食品の色調を調整しやすい点が特徴です。単独で青色を表現するだけでなく、黄色系の着色料などと組み合わせることで緑色系の色調を作る用途にも利用できます。
青色一号が使われる主な食品青色一号は、見た目の印象が商品の魅力に直結する加工食品で使用されます。代表的なものは次のとおりです。
- 菓子類:グミ、キャンディー、ラムネ、砂糖菓子、装飾用の菓子など
- 飲料:清涼飲料水、フレーバー飲料など
- 冷菓:アイスキャンディー、氷菓など
- デザート:ゼリーなど
- 加工食品:一部の漬物や魚介加工品など
ただし、これらの食品すべてに青色一号が含まれているわけではありません。実際の配合は商品ごとに異なり、クチナシ青色素などの天然由来の着色料を使用している商品もあります。
青い食品を見ただけで青色一号の使用を判断することはできません。正確に確認するには、商品の原材料表示を見る必要があります。
【日本の使用基準】青色一号が使える食品・使えない食品とは?
日本では指定添加物として使用が認められている日本の食品添加物制度では、食品衛生法に基づき、原則として指定された添加物のみを食品に使用できます。
青色一号は、この指定添加物に含まれています。食品添加物の安全性については食品安全委員会による評価などを踏まえ、消費者庁が成分規格や使用基準を整備する仕組みになっています。
重要なのは、指定添加物であることが、どの食品にも自由に使えるという意味ではない点です。食用タール色素には共通の使用制限が設けられています。
食用タール色素の使用が禁止されている食品消費者庁が2025年6月3日の添加物部会に提出した資料では、食用タール色素について、次の食品への使用が禁止されていると整理されています。
- カステラ
- きなこ(うぐいす粉を除く)
- 魚肉漬物、鯨肉漬物、食肉漬物
- こんぶ類
- しょう油
- 食肉
- スポンジケーキ
- 鮮魚介類(鯨肉を含む)
- 茶
- のり類
- マーマレード
- 豆類
- みそ
- めん類(ワンタンを含む)
- 野菜
- わかめ類
これは青色一号だけに適用される制限ではなく、対象となる食用タール色素に共通する規制です。
使用量の上限と成分規格は別の問題青色一号について理解しておきたいのが、食品への使用量に関する規制と、着色料そのものの品質規格は別々に設定されていることです。
日本の使用基準では、青色一号に食品群ごとの一律の数値上限が設定されているわけではありません。自治体の食品添加物検査資料でも、青色一号は「量規制無し」と整理されています。ただし、使用禁止食品の規定や食品添加物としての品質管理がなくなるわけではありません。
一方、消費者庁の食品添加物公定書では、青色一号の成分規格について、次のような基準が設けられています。
- 主成分の含有量:85.0%以上
- 鉛:2μg/g以下
- ヒ素:3μg/g以下
- マンガン:50μg/g以下
- クロム:50μg/g以下
- 副成色素:6%以下
つまり、青色一号は単に青く着色できればよいというものではありません。食品添加物として使用する原料そのものにも、純度や不純物に関する基準が設けられています。
【ADIと摂取量を徹底検証】青色一号の安全性を数字で確認
JECFAが設定したADIは6mg/kg体重/日青色一号の安全性を判断する際に重要な指標が、ADI(Acceptable Daily Intake)、日本語でいう一日摂取許容量です。
ADIとは、人が一生涯にわたって毎日摂取し続けても、健康への悪影響がないと推定される一日当たりの摂取量を意味します。
FAO(国連食糧農業機関)とWHO(世界保健機関)の合同食品添加物専門家会議であるJECFAは、2017年にブリリアントブルーFCFを再評価し、ADIを次のように設定しました。
ADI:0~6mg/kg体重/日
この数値の根拠となったのは、ラットを用いた長期毒性試験です。無毒性量(NOAEL)は631mg/kg体重/日とされ、動物と人間の違いや個人差を考慮するため、不確実係数100を適用してADIが設定されました。
体重別に換算すると、次のようになります。
- 体重20kg:1日120mg
- 体重30kg:1日180mg
- 体重50kg:1日300mg
- 体重60kg:1日360mg
ただし、これらはADIを体重に掛けた計算上の値です。毎日この量まで摂取することを推奨するものでも、これを超えた瞬間に健康被害が生じるという境界線でもありません。
日本人の実際の摂取量はどの程度なのかADIだけでは、日常生活でどの程度の青色一号を摂取しているのか分かりません。そこで参考になるのが、消費者庁が公表した国内の食用タール色素の摂取量推計です。
同資料には、令和5年度(2023年度)のマーケットバスケット方式による調査結果と、令和4年度(2022年度)の生産量調査に基づく推計値が掲載されています。
マーケットバスケット方式は、実際に市場で購入した食品を分析し、食品の平均的な摂取量などから添加物の摂取量を推定する方法です。
青色一号のデータを整理すると、次のようになります。
| 比較項目 | 公表データ | 内容・評価 |
|---|---|---|
| 対象物質 | 食用青色1号 | ブリリアントブルーFCF |
| JECFAのADI | 0~6mg/kg体重/日 | 2017年評価 |
| 2023年度調査・混合群 | 0.0006mg/kg体重/日 | マーケットバスケット方式 |
| 2023年度調査・表示群 | 0.002mg/kg体重/日 | マーケットバスケット方式 |
| マーケットバスケット方式の対ADI比 | 0.0002 | 公表資料の掲載値 |
| 2022年度・生産量調査 | 0.075mg/kg体重/日 | 生産量に基づく推計 |
| 生産量調査の対ADI比 | 0.01 | 公表資料の掲載値 |
| 食用青色2号のADI | 0~5mg/kg体重/日 | 青色1号とは別の添加物 |
注目したいのは、実際の食品を分析した2023年度の調査と、生産量から推定した2022年度の調査の両方で、青色一号の摂取量がADIを大きく下回っている点です。
消費者庁の資料も、国内で使用されている食用タール色素の推定摂取量はADIと比べて大幅に低いと整理しています。
ADIと実際の摂取量を混同しないことが重要ここで注意したいのは、ADIは安全性を評価するための指標であり、一般的な食生活での平均摂取量ではないということです。
例えば体重50kgの人の場合、ADIは300mg/日です。一方、マーケットバスケット方式の表示群の推計値0.002mg/kg体重/日を同じ体重で単純換算すると、1日0.1mgになります。
もちろん、これは調査値を体重50kgに当てはめた参考計算であり、個人の実際の摂取量を測定したものではありません。それでも、ADIと国内の摂取量推計との間に大きな差があることは理解できます。
また、ADIは長期的な毎日の摂取を想定した指標です。単日の摂取量だけを見て健康リスクを判断するものではありません。
【危険性・発がん性を検証】青色一号は本当に体に悪いのか
発がん性についてEFSAが示した評価青色一号の危険性を考えるうえで、欧州食品安全機関(EFSA)が2010年に公表した再評価は重要な資料です。
EFSAは、ブリリアントブルーFCFについて、吸収・代謝、遺伝毒性、生殖毒性、発生毒性、長期毒性、発がん性など複数の観点から科学的データを検討しました。
評価の主な要点は次のとおりです。
- 遺伝毒性:細菌を用いた試験で変異原性を示す証拠は認められなかった。
- DNA損傷:マウスの小核試験やコメットアッセイで、DNA損傷を示す結果は認められなかった。
- 長期毒性:複数の動物試験が評価対象となった。
- 発がん性:慢性毒性試験の結果から、発がん性を示す影響は認められなかった。
- ADI:631mg/kg体重/日のNOAELに不確実係数100を適用し、6mg/kg体重/日と設定した。
特に重要なのは、EFSAがブリリアントブルーFCFについて、遺伝毒性に関する懸念はないと判断したことです。また、慢性毒性試験についても、発がん性を示す結果は認められないと評価しています。
ただし、これは動物試験や既存の毒性データに基づく科学的評価です。「どのような条件でも絶対に健康影響が起きない」という意味ではありません。安全性評価は、使用量や摂取量、試験結果を組み合わせて行われます。
子どもの発達やADHDへの影響はあるのか合成着色料をめぐっては、子どもの注意力や行動への影響を懸念する議論もあります。
この問題に関連して知られるのが、2007年に英国で発表された合成着色料と保存料の混合摂取に関する研究です。複数の着色料と保存料を組み合わせた飲料を対象に、子どもの行動への影響が検討されました。
しかし、この研究は青色一号だけを単独で摂取させた試験ではありません。複数の成分が組み合わされているため、特定の着色料だけに影響を帰属させることはできません。
消費者庁の2025年資料でも、過去の審議内容として、この研究には因果関係を評価するうえでの疑問点があり、研究結果だけで子どもへの重大な影響を判断できないとの見解が紹介されています。
したがって、青色一号を摂取すると子どもが必ず落ち着きを失う、ADHDになるといった説明には科学的な根拠がありません。
タール色素はすべて危険という認識は正しいのかタール色素という名称から、すべての物質が同じ危険性を持つと考える人もいます。しかし、食用タール色素は複数の異なる化学物質から構成されており、安全性の評価も個別に行われます。
例えば、米国で使用許可が取り消された食用赤色3号と、青色一号では、化学構造も毒性評価の経緯も異なります。
ある着色料について規制変更があったからといって、同じタール色素に分類される青色一号にも同じ結論が当てはまるわけではありません。
青色一号の安全性を判断する際には、タール色素全体への印象ではなく、ブリリアントブルーFCFそのものの評価結果と実際の摂取量を見る必要があります。
【青色1号と青色2号の違い】原材料表示で見分ける方法
青色一号と青色二号は別の化学物質食品の原材料表示を確認していると、「青色1号」と「青色2号」の両方を見かけることがあります。名前は似ていますが、両者は異なる化学物質です。
青色1号はブリリアントブルーFCF、青色2号はインジゴカルミンです。色を付けるという目的は共通していますが、化学構造や色調、ADIは異なります。
青色1号はトリアリールメタン系色素に分類され、鮮やかな青色を呈します。一方、青色2号はインジゴ系の色素で、青色1号とは異なる化学的性質を持っています。
JECFAのADIも同一ではありません。
- 食用青色1号:0~6mg/kg体重/日
- 食用青色2号:0~5mg/kg体重/日
どちらも日本で指定添加物として扱われていますが、一方の評価数値をもう一方に当てはめることはできません。
青色一号の原材料表示はどう書かれている?食品表示基準では、食品に使用した添加物は原則として表示が必要です。また、着色料として使用する場合には、用途名と物質名を併記するルールがあります。
青色一号について、商品パッケージで確認できる代表的な表示は次のとおりです。
- 着色料(青色1号)
- 着色料(青1)
- 食用青色1号
- ブリリアントブルーFCF
このうち「青1」は簡略名として使用される表記です。商品によって表示の仕方は異なりますが、いずれも青色一号に関連する名称です。
原材料表示を確認する際には、添加物欄だけでなく、原材料名欄の末尾付近も確認しましょう。原材料と添加物は区分して表示されることがあり、着色料の名称が見つかる場合があります。
青色一号を避けたい人が確認すべきポイント青色一号をできるだけ避けたい場合は、食品の見た目や商品名ではなく、原材料表示を基準に判断するのが確実です。
特に、鮮やかな青色や水色を特徴とするグミ、キャンディー、飲料、ゼリーなどを購入する際には、添加物の欄を確認するとよいでしょう。
また、「天然着色料使用」と書かれていても、商品全体にほかの食品添加物が一切含まれていないという意味ではありません。何を避けたいのかを明確にし、個々の成分表示を確認することが大切です。
【2026年最新の食品添加物規制】米国の青色一号廃止方針と日本への影響
米国FDAが進める石油由来合成着色料の段階的排除2026年の青色一号をめぐる大きな動きとして、米国の食品着色料政策があります。
2025年4月22日、米国保健福祉省(HHS)と食品医薬品局(FDA)は、石油由来の合成着色料を米国内の食品供給から段階的に排除する方針を発表しました。
対象となる6種類には、次の着色料が含まれています。
- FD&C Green No.3(食用緑色3号)
- FD&C Red No.40(食用赤色40号)
- FD&C Yellow No.5(日本の食用黄色4号)
- FD&C Yellow No.6(日本の食用黄色5号)
- FD&C Blue No.1(食用青色1号)
- FD&C Blue No.2(食用青色2号)
当初の2025年4月の発表では、2026年末までに段階的に排除する方針が示されていました。一方、2026年時点のFDAの業界動向追跡ページでは、対象となる6種類について2027年末までの段階的排除を掲げています。
ここで区別したいのは、青色一号の使用許可が法律上ただちに取り消されたわけではないという点です。FDAは食品メーカー、小売業者、業界団体と連携して、対象色素を食品供給から段階的に減らす取り組みを進めています。
米国の規制変更は日本にも適用されるのか米国の政策変更が日本の食品にそのまま適用されるわけではありません。
日本では、食品衛生法に基づく食品添加物の指定制度と、消費者庁が定める成分規格・使用基準によって管理されています。
2026年11月時点で、青色一号は日本の指定添加物として引き続き扱われており、米国の段階的排除方針によって日本国内での使用が一律禁止されたわけではありません。
消費者庁は2025年6月の資料で、主要国における食用タール色素の規制状況や国内摂取量を整理し、国際的な科学的知見や各国の動向を引き続き注視する方針を示しています。
今後の注目点は、天然由来の代替着色料の普及、メーカーの商品設計の変更、各国の安全性評価の更新です。
消費者はどう判断すればよいのか青色一号を避けるかどうかは、科学的な安全性評価と個人の食品選択を分けて考えることが重要です。
現時点の公的データを踏まえると、通常の使用基準に従って製造された食品を食べることについて、青色一号の摂取量が健康上の問題になると示す根拠は確認されていません。
一方、合成着色料をできるだけ減らしたいという消費者の選択も尊重されるべきです。次のような判断基準が参考になります。
- 安全性を重視する人:JECFAのADIや国内摂取量調査など、公的な評価データを参考にする。
- 合成着色料を避けたい人:青色1号、青1、ブリリアントブルーFCFの表示を確認する。
- 子どものおやつを選ぶ人:着色料だけでなく、糖分や食事全体のバランスも確認する。
- 海外製品を購入する人:製造国の規制と日本国内での表示・使用基準を区別する。
規制の動向だけで食品の危険性を判断するのではなく、実際の摂取量と個別の科学的評価を組み合わせて考えることが大切です。
青色一号に関するよくある質問(FAQ)
Q1:青色一号には発がん性がありますか?
A1:EFSAの2010年の再評価では、ブリリアントブルーFCFについて、遺伝毒性に関する懸念は認められず、慢性毒性試験でも発がん性を示す影響は確認されませんでした。現時点で、通常の食品添加物としての使用によって人に発がん性が生じるとする確立した証拠はありません。
Q2:青色一号のADI(一日摂取許容量)はいくらですか?
A2:JECFAが2017年に設定したADIは、体重1kg当たり1日0~6mgです。体重50kgの場合、計算上は1日300mgに相当します。ADIは生涯にわたる継続摂取を想定した安全性評価の指標であり、摂取目標量ではありません。
Q3:青色一号は日本で禁止されていますか?
A3:2026年11月時点で、日本では指定添加物として使用が認められています。ただし、食用タール色素共通の使用禁止食品や成分規格などを守る必要があります。
Q4:青色一号と青色二号は同じものですか?
A4:異なる物質です。青色一号はブリリアントブルーFCF、青色二号はインジゴカルミンです。JECFAのADIもそれぞれ6mg/kg体重/日、5mg/kg体重/日と異なります。
Q5:青色一号が入っている食品は原材料表示で分かりますか?
A5:原材料表示で確認できます。「着色料(青色1号)」「着色料(青1)」などの表記が代表例です。ブリリアントブルーFCFという名称が使われる場合もあります。
Q6:米国で青色一号が廃止されると、日本でも使えなくなりますか?
A6:米国の政策が日本に自動的に適用されることはありません。米国FDAは2027年末までの段階的排除を進めていますが、日本では別の法制度に基づいて使用の可否が判断されます。
青色一号(食用青色1号)は、ブリリアントブルーFCFを主成分とする食品用の合成着色料です。菓子や飲料などに鮮やかな青色を付ける目的で使用され、日本では指定添加物として成分規格と使用基準が整備されています。
安全性については、JECFAが2017年にADIを0~6mg/kg体重/日と設定しています。EFSAの再評価でも、遺伝毒性や発がん性について懸念を示す証拠は認められませんでした。
加えて、消費者庁の国内摂取量推計では、マーケットバスケット方式と生産量調査のいずれでも、青色一号の摂取量はADIを大幅に下回っています。
一方、2025年から米国で始まった合成着色料の段階的排除は、食品業界にとって大きな転換点です。2026年11月現在、FDAは青色一号を含む6種類の着色料について2027年末までの段階的排除を掲げています。ただし、これは日本国内での使用禁止を意味しません。
【プロの結論】
青色一号を判断するときに押さえたいのは、次の3点です。
- 安全性:JECFAやEFSAなどの評価機関による個別の毒性評価を確認する。
- 摂取量:ADIだけでなく、日本国内の実際の摂取量推計と比較する。
- 規制と選択:日本と海外の規制を混同せず、原材料表示を見ながら自分の食品選択に反映する。
食品添加物は、天然か合成かという分類だけで安全性が決まるものではありません。物質ごとの毒性、使用条件、摂取量を総合的に見ることが必要です。
青色一号についても、過度に危険視する必要はありませんが、添加物の種類や使用状況を知っておくことには意味があります。公的な安全性評価と日々の食品表示を上手に活用し、根拠に基づいた選択を心がけましょう。