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肺炎死亡率の2026年最新データを検証!年齢・男女差と予防策を徹底解説

東條 亮平 東條 亮平 • 更新: • 公開: • 読了約 18 分
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2026年11月現在、日本の肺炎死亡率はどの程度なのでしょうか。厚生労働省の最新の年間統計である2025年(令和7年)の人口動態統計月報年計(概数)によると、肺炎による死亡者数は84,013人、死亡率は人口10万人当たり70.4人でした。死因順位は第5位で、前年の2024年から死亡数が増加しています。

肺炎による死亡リスクは年齢や性別によって大きく異なります。特に80歳以上では死亡率が高く、食べ物や唾液などの誤嚥をきっかけとする誤嚥性肺炎も無視できません。ここでは、厚生労働省の人口動態統計、e-Stat、国立社会保障・人口問題研究所の日本版死亡データベースをもとに、死亡数の推移、男女差、年齢調整死亡率、予防策まで整理します。

【2026年最新】肺炎死亡率と死亡数・死因順位はどうなっている?

肺炎死亡率
2025年の肺炎死亡者数は84,013人

2026年11月9日時点で確認できる最新の年間データは、厚生労働省が公表した2025年の人口動態統計月報年計(概数)です。

この統計では、2025年の肺炎死亡者数は84,013人。死亡率は人口10万人当たり70.4人で、全死亡者の5.3%を占めました。

2024年の確定数は80,176人、死亡率66.6人でした。したがって、2025年の概数では死亡者数が3,837人増えています。

ただし、2025年の数値は概数です。確定数では人口の確定値などを用いて死亡率が再計算されるため、今後数値が修正される可能性があります。

肺炎は日本人の死因第5位

2025年の主要死因を比較すると、肺炎は第5位です。上位の死因と比較しても、依然として大きな割合を占めています。

特に注目したいのは、肺炎とは別に誤嚥性肺炎も第6位に位置していることです。両者は統計上、異なる死因分類として扱われています。

2025年の主な死因は次のとおりです。

  • 第1位:悪性新生物(がん)
  • 第2位:心疾患
  • 第3位:老衰
  • 第4位:脳血管疾患
  • 第5位:肺炎
  • 第6位:誤嚥性肺炎

肺炎と誤嚥性肺炎は別々に順位付けされています。両方を合わせて考えると、高齢者の呼吸器疾患が死亡統計に占める存在感はさらに大きくなります。

【年齢別・男女別】肺炎死亡率は誰が高い?最新統計で比較

80歳を超えると肺炎死亡率が大きく上昇

肺炎は全年齢で発症する病気ですが、死亡リスクは年齢によって大きく異なります。

厚生労働省の2025年人口動態統計では、80~84歳の肺炎死亡率は人口10万人当たり245.7人、85~89歳では507.7人でした。

85~89歳では80~84歳のおよそ2.1倍です。年齢が上がるほど免疫機能や呼吸機能、嚥下機能などが低下し、感染症が重症化しやすくなることが背景にあります。

100歳以上では肺炎が死因第3位となり、死亡率は人口10万人当たり2,395.2人でした。高齢になるほど肺炎が健康や生命に与える影響は大きくなります。

2025年の男女別死亡数・死亡率

肺炎死亡率には男女差もあります。2025年の統計では、男性の死亡者数は48,727人、女性は35,286人でした。

人口10万人当たりの死亡率で比較すると、男性84.0人に対して女性57.5人です。男性の死亡率は女性の約1.46倍となっています。

この差には、喫煙歴や慢性疾患、生活習慣など複数の要因が関係する可能性があります。ただし、死亡統計だけで男女差の原因を一つに特定することはできません。

年齢別・男女別の肺炎死亡率比較表

以下は厚生労働省の2025年人口動態統計月報年計(概数)に基づく比較です。

対象・年齢 死亡数 死亡率(人口10万対) 死因順位
総数 84,013人 70.4人 第5位
男性 48,727人 84.0人 第5位
女性 35,286人 57.5人 第5位
80~84歳 14,651人 245.7人 第5位
85~89歳 20,269人 507.7人 第5位
100歳以上 2,111人 2,395.2人 第3位
誤嚥性肺炎(全年齢) 64,396人 53.9人 第6位

※2025年の概数。死亡率は各対象人口10万人当たり。年齢別の死亡率は、それぞれの年齢階級の人口を分母として算出されています。

この比較から分かるのは、単に高齢者の死亡者数が多いだけではなく、年齢階級別の人口で調整しても、80歳以上の死亡率が高いということです。

なお、死亡率は人口を基準にした数値です。肺炎にかかった患者が何%亡くなるかを示す致死率とは異なります。

【死亡数の推移】肺炎死亡率は昔と比べて増えた?減った?

2010年から2024年までの死亡数の変化

肺炎による死亡数は、長期的には増減を繰り返しています。

国立社会保障・人口問題研究所の人口統計資料集2026に掲載された主要死因別死亡数によると、肺炎死亡者数は2010年に118,888人、2020年には78,450人、2024年には80,176人でした。

2010年と比較すると2024年の死亡者数は減少していますが、2020年以降は再び増加する時期も見られます。

2025年の概数では84,013人となっており、2024年からさらに増加しました。

死亡率の推移を見るときの注意点

人口10万人当たりの肺炎死亡率についても、2010年の94.1人から2020年の63.6人へ低下し、2024年には66.6人となっています。2025年の概数は70.4人です。

ただし、2017年には死亡統計の分類方法に重要な変更がありました。

厚生労働省は、2017年1月からICD-10(2013年版)に準拠した死因分類を適用しています。この変更では、死亡診断書に記載された病態から原死因を選ぶルールが明確化されました。

その結果、以前なら肺炎として集計されていた死亡の一部が、認知症やパーキンソン病など別の原死因として扱われるようになりました。

つまり、2017年前後の肺炎死亡率の低下を、そのまま治療技術の進歩や感染リスクの減少だけで説明することはできません。統計上の分類変更も考慮する必要があります。

年齢調整死亡率とは?通常の死亡率との違い

肺炎死亡率を正しく比較するために理解しておきたいのが、年齢調整死亡率です。

通常の死亡率は、実際の人口を分母として計算します。そのため、高齢者人口が多い国や地域では、肺炎死亡率が高くなりやすいという特徴があります。

一方、年齢調整死亡率は、異なる年や地域の人口構成を共通の基準人口にそろえて算出する指標です。

高齢化の影響をある程度取り除けるため、時代ごとの死亡リスクの変化や、地域間の比較に役立ちます。

国立社会保障・人口問題研究所の日本版死亡データベースを用いた分析では、2015~2019年の肺炎の年齢調整死亡率の平均は人口10万人当たり80.8人、2020~2024年の平均は49.5人でした。

この比較では31.3人の低下が確認されています。ただし、前述した2017年の原死因選択ルールの変更も期間内に含まれるため、数字の低下をそのまま実際の感染リスクの減少と解釈することはできません。

統計を見るときは、死亡数・通常の死亡率・年齢調整死亡率を混同しないことが大切です。

【誤嚥性肺炎との違い】高齢者の死亡リスクが高い理由

通常の肺炎と誤嚥性肺炎は何が違う?

肺炎は、細菌やウイルスなどの病原体が肺に侵入し、炎症を引き起こす病気です。

原因となる病原体には肺炎球菌、インフルエンザウイルスなどがあり、感染経路や発症の背景はさまざまです。

一方、誤嚥性肺炎は、食べ物や飲み物、唾液、胃液などが誤って気道に入り、細菌などとともに肺で炎症を起こす病気です。

日本呼吸器学会によると、嚥下機能が低下した高齢者、脳梗塞の後遺症がある人、パーキンソン病などの神経疾患を持つ人、寝たきりの人などに多く発生します。

誤嚥性肺炎の死亡者数は年間6万人以上

2025年の厚生労働省統計では、誤嚥性肺炎の死亡者数は64,396人でした。

死亡率は人口10万人当たり53.9人で、死因順位は第6位です。前年の2024年は63,667人だったため、こちらも増加しています。

誤嚥性肺炎は、一般的な肺炎と同じように抗菌薬などによる治療が行われますが、嚥下機能や口腔内環境といった発症の背景にも対応する必要があります。

高齢者の肺炎死亡率が高くなる4つの背景

1. 免疫機能の低下

加齢に伴い免疫機能が変化すると、病原体に対する抵抗力が弱くなります。感染した際に重症化するリスクも高まります。

2. 咳反射と嚥下機能の低下

食べ物や唾液が気管に入りそうになったとき、通常は咳によって排出しようとします。しかし、高齢になると咳反射が弱まり、誤嚥したものを十分に排出できなくなることがあります。

3. 基礎疾患の存在

糖尿病、心疾患、腎疾患、脳血管疾患などを抱えている場合、肺炎が重症化する可能性があります。複数の疾患が重なると、治療にも注意が必要です。

4. 栄養状態や身体機能の低下

食欲低下や低栄養、筋力低下は、免疫機能や嚥下機能にも影響します。肺炎が治った後も身体機能が十分に回復せず、日常生活に支障が残る場合があります。

こうした要因が重なることから、高齢者の肺炎対策では感染そのものだけでなく、口腔ケアや栄養管理、リハビリテーションなどを組み合わせることが大切です。

【肺炎の致死率・生存率と予防】死亡リスクを下げる方法

肺炎にかかったら何%の確率で亡くなる?

肺炎の致死率や生存率について調べる際には、統計の分母に注意が必要です。

死亡率は人口全体のうち肺炎で亡くなった人の割合を示します。一方、致死率は肺炎と診断された患者のうち、死亡した人の割合です。

したがって、2025年の肺炎死亡率70.4人という数字を見て、肺炎にかかった人の0.07%が亡くなると解釈することはできません。

肺炎の致死率は、次のような条件によって変わります。

  • 患者の年齢
  • 肺炎の原因となる病原体
  • 呼吸状態や炎症の程度
  • 糖尿病や心疾患などの基礎疾患
  • 入院の必要性や治療開始までの時間
  • 誤嚥性肺炎を繰り返しているかどうか

軽症で外来治療が可能な患者と、呼吸不全を伴う重症患者では予後が大きく異なります。そのため、すべての肺炎患者に当てはまる一律の生存率を示すことは適切ではありません。

日本呼吸器学会の成人肺炎診療では、A-DROPなどの重症度評価を用いて、年齢、脱水、呼吸状態、意識状態、血圧などを確認し、治療方針を判断します。

2026年4月から肺炎球菌ワクチンが変更

肺炎の予防策として注目したいのが、肺炎球菌ワクチンです。

肺炎球菌は成人の肺炎の原因となる代表的な細菌の一つです。特に高齢者や基礎疾患のある人では、重症化を防ぐための予防接種が重要になります。

厚生労働省によると、2026年4月から高齢者の定期接種に使用する肺炎球菌ワクチンが、従来の23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン(PPSV23)から、20価肺炎球菌結合型ワクチン(PCV20)に変更されました。

定期接種の対象は次のとおりです。

  • 65歳の人
  • 60~64歳で、心臓・腎臓・呼吸器の機能に重い障害がある人
  • 60~64歳で、HIVによる免疫機能の障害があり、日常生活がほとんど不可能な人

接種回数は原則1回です。対象者や接種方法の詳細は、自治体や医療機関で確認できます。

肺炎球菌ワクチンの予防効果を正しく理解する

PCV20は100種類以上ある肺炎球菌の血清型のうち、20種類を対象としたワクチンです。

厚生労働省が紹介する研究結果では、対象となる20種類の血清型は成人の侵襲性肺炎球菌感染症の原因の約5~6割を占めます。また、PCV20は血清型を問わない侵襲性肺炎球菌感染症全体の約3~4割を予防する効果があるとされています。

ここで注意したいのは、肺炎球菌ワクチンがすべての肺炎を防ぐわけではないことです。

肺炎にはウイルス性のものや、誤嚥によって発症するものなど、さまざまな種類があります。ワクチンは対象となる肺炎球菌感染症の予防を目的としており、すべての原因による肺炎や死亡を防ぐものではありません。

死亡リスクを下げるために取り組みたい5つの予防策

1. 日常的な口腔ケア

歯や舌、入れ歯を清潔に保つことで、口腔内の細菌を減らすことができます。特に嚥下機能が低下している高齢者では、誤嚥性肺炎の予防につながる重要な対策です。

2. 食事中の姿勢と嚥下機能への配慮

食事の際は適切に上体を起こし、ゆっくりと食べることが基本です。むせ込みが多い場合には、医師や言語聴覚士などに相談し、食事形態や嚥下機能を評価してもらうことが大切です。

3. インフルエンザや新型コロナウイルスの予防接種

インフルエンザや新型コロナウイルス感染症は、肺炎などの合併症につながる場合があります。対象者は定期接種制度などを確認し、適切な予防接種を検討しましょう。

4. 禁煙と栄養管理

喫煙は気道の防御機能に悪影響を与えます。また、低栄養は感染症への抵抗力を低下させる要因になります。禁煙とバランスのよい食事を心がけることが重要です。

5. 基礎疾患の管理と早期受診

糖尿病、心疾患、腎疾患などを抱えている場合には、日常的な治療と健康管理を継続する必要があります。発熱、咳、痰、息切れなどが現れた場合は早めに医療機関を受診してください。

高齢者では典型的な発熱や咳が目立たず、食欲低下、元気がない、意識がぼんやりするといった変化だけで肺炎が見つかることもあります。呼吸困難や意識障害などがある場合は、緊急の医療対応が必要です。

肺炎死亡率に関するよくある質問(FAQ)

Q1:2026年最新の肺炎死亡者数は何人ですか?
A1:2026年11月時点で確認できる最新の年間資料は2025年の人口動態統計月報年計(概数)です。肺炎死亡者数は84,013人、死亡率は人口10万人当たり70.4人で、死因第5位です。2026年の年間確定データではありません。

Q2:肺炎死亡率は男性と女性のどちらが高いですか?
A2:2025年の概数では男性が人口10万人当たり84.0人、女性が57.5人で、男性の方が高くなっています。ただし、男女差の背景には年齢構成以外にも生活習慣や基礎疾患など複数の要因が関係する可能性があります。

Q3:高齢者の肺炎死亡率が高いのはなぜですか?
A3:加齢による免疫機能の低下、咳反射や嚥下機能の低下、低栄養、基礎疾患などが関係します。特に80歳以上では死亡率が高く、誤嚥性肺炎への対策も重要です。

Q4:肺炎球菌ワクチンを接種すれば肺炎を完全に防げますか?
A4:完全には防げません。PCV20は特定の血清型による肺炎球菌感染症を予防するためのワクチンです。ウイルス性肺炎や誤嚥性肺炎など、ほかの原因による肺炎には別の予防対策も必要です。

Q5:肺炎死亡率と肺炎の致死率は同じですか?
A5:異なります。死亡率は人口全体に対する死亡者数の割合であり、致死率は肺炎患者のうち死亡した人の割合です。肺炎患者の予後を知りたい場合は、年齢や重症度、基礎疾患などを考慮した臨床データを確認する必要があります。

2026年11月時点で確認できる最新の2025年人口動態統計月報年計(概数)では、肺炎による死亡者数は84,013人、死亡率は人口10万人当たり70.4人でした。死因順位は第5位で、誤嚥性肺炎も64,396人、第6位となっています。

今回の統計で特に重要なのは、肺炎による死亡リスクが年齢や性別によって異なることです。男性の死亡率は女性より高く、80~84歳から85~89歳にかけて年齢階級別死亡率が大きく上昇しています。

また、死亡数だけでは実際の死亡リスクを正確に比較できません。人口の高齢化を考慮するには年齢調整死亡率も確認し、2017年の死因分類変更など統計上の条件も理解する必要があります。

【プロの結論】肺炎対策で重視すべきなのは、死亡統計の順位だけではなく、感染予防と誤嚥予防を同時に進めることです。肺炎球菌ワクチン、口腔ケア、嚥下機能の維持、栄養管理、基礎疾患の治療を組み合わせることで、重症化リスクを抑える取り組みにつながります。

特に高齢の家族がいる場合は、食事中のむせ込み、食欲の低下、普段と異なる様子などを見逃さないことが大切です。肺炎は早期発見と適切な治療が重要な病気です。年齢だけで判断せず、症状や全身状態に応じて医療機関に相談しましょう。

参照した主な公的資料・専門資料

- 厚生労働省「令和7(2025)年人口動態統計月報年計(概数)の概況」
- 厚生労働省「人口動態統計」
- e-Stat「人口動態調査・死亡統計」
- 国立社会保障・人口問題研究所「人口統計資料集2026」「日本版死亡データベース」
- 日本呼吸器学会「成人肺炎診療ガイドライン2024」
- 厚生労働省「高齢者の肺炎球菌ワクチン」

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コンテンツディレクター 東條 亮平
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